｢専門｣教養とか｢一般｣教養､あるいは専門教育と一般教育などのありそうでなさそうな区分ももう一度考えるべき時なのかもしれない｡四年間全体が教養教育だと言えば言えるし､四年間全体が柔軟な職業教育だとも言えるこの時代に､学部教育(学士課程)のｶﾘｷｭﾗﾑをどう考えるのか､そこにしか〈専門〉と〈一般〉との区別を考える手がかりはない｡
佐藤学によれば､大綱化までの日本の大学は､ｱﾒﾘｶの大学の教養課程＋ﾖｰﾛｯﾊﾟの大学の専門課程を足して二で割ったような体裁(ｱﾒﾘｶ型四年教養教育の二年縮減型＋ﾖｰﾛｯﾊﾟ型四年専門教育の二年縮減型)を取っていたが､設置基準の｢大綱化｣により､｢教養教育が軒並み衰退｣した｡｢それほど教養教育の教官が恵まれない状況に置かれてきたということです｡予算といい教育の状況といいﾉﾙﾏといい弱い立場に置かれてきた｡そのために一挙に崩れた｣ということになる(｢教養教育と専門家教育の接合｣東京大学教養部第一回FD講演会､2004年)｡
そもそも教養教育 ― ｴﾘｰﾄ教育としての｢ﾘﾍﾞﾗﾙ･ｱｰﾂ｣と厳密に区別される ― は｢大量殺戮の戦争｣だった第一次世界大戦以降生じたものだと佐藤は指摘して次のように続ける｡｢その衝撃の大きさから､大学は大学教育のありかたを見直さなくてはいけなくなった｡つまり大学の学問や知識は社会にとって進歩にとってどのように有用でありうるのか､そのことを教育においておこなうべきだという議論が出てきた｡そこからｱﾒﾘｶでは1910年代から､社会的な課題にこたえる教養教育として出てきた｡『ﾘﾍﾞﾗﾙ･ｱｰﾂ』が西洋古典を基礎とする人文教育の伝統的ｴﾘｰﾄ教育であったのに対して､ここで登場した『ｼﾞｪﾈﾗﾙ･ｴﾃﾞｭｹｰｼｮﾝ』としての『一般教養』は原理が違うのです｡社会が提起する課題に答える教養教育､市民のための教養教育といったらいいかもしれません｡民主的な市民の教育のための教養教育として『ｼﾞｪﾈﾗﾙ･ｴﾃﾞｭｹｰｼｮﾝ』という概念が登場します｡その当時の大学の『一般教育』に関する文章や論文などを見てみると､ﾌﾘｰﾀﾞﾑ､ﾘﾍﾞﾗﾙ､ﾋﾟｰｽ､ﾃﾞﾓｸﾗｼｰ､これらの言葉のｵﾝﾊﾟﾚｰﾄﾞです｡いかに民主主義の社会を建設するか､平和を維持する学問になるのか､大学がそこにどのように貢献していくのかということを大学が自ら使命として自覚し､それを教育の構想の中に入れていく､この『一般教育』としての教養教育を大学で最初に始めたのはﾃﾞｭｰｲであり､ｺﾛﾝﾋﾞｱ大学にそのｺｰｽができます｡平和と民主主義のためのｺｰｽで､専門の先生方が皆でﾁｰﾑを組んで､今でいう総合科目を開始したわけです｣(同前)｡
佐藤の指摘はここでは月並みなものにとどまっているが､重要なことはそういったｱﾒﾘｶ型の教養教育がなぜ大綱化以降､日本ではもろくも崩れたかということだ｡それは｢講座制｣を取っていることにあると佐藤は言う｡｢第二次世界大戦後､ﾖｰﾛｯﾊﾟ型大学のｼｽﾃﾑである講座制の旧制大学のｼｽﾃﾑを引き継ぎました｡ｱﾒﾘｶ型の大学の場合は､教員組織はｶﾘｷｭﾗﾑ組織によって組織されます｡日本の教員人事の一番困難な点は､教養教育や専門家教育を考える場合､講座制をとっていることでしょう｡ﾖｰﾛｯﾊﾟ型を取りながら違ったものに対応しようとしているのです｡つまりｶﾘｷｭﾗﾑに対応しようとしていますから､講座制ですと専門のﾃﾞｨｼﾌﾟﾘﾝでとりますよね､だけど教育で担当するところが違うわけじゃないですか｡そこにｽﾞﾚが生じたりするわけです｡ｱﾒﾘｶ型はこれが起こりません､講座で人を取らずｶﾘｷｭﾗﾑ組織で取っていきますので､ｶﾘｷｭﾗﾑ担当者として人事が組織され予算もすべてその配分になりますので､もともと教養教育･専門家教育の接合ということが問題にならない組織になっているのです｣｡佐藤のﾚｸﾁｬｰのこの指摘は､講座制はｶﾘｷｭﾗﾑの反対語であるゆえんを上手く説明している(なお日本の大学制度における〈講座制〉の経緯については後に触れる)｡
天野郁夫は､1946年3月に占領軍の要請でやってきたｱﾒﾘｶの第一次教育使節団の報告書を紹介している(天野郁夫｢新制大学の教育課程編成問題｣in国立教育政策研究所｢ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ全体研究会第二部｣､2017年)｡｢日本の高等教育ｶﾘｷｭﾗﾑにおいては､大概は普通教育を施す機会が余りに少なく､その専門化が余りに早く､また余りに狭すぎ､そして職業教育的色彩が余りに強すぎるように思われる｡自由な思考をなすための一層多くの背景と､職業的訓練の基づくべき一層優れた基礎とを与えるために､更に広大な人文学的態度を養成すべきである｡普通教育は､学生がそれを満足な形において十分受け､それを何か特別の分離したものと考えることのないように､各学生に決められた正規のｶﾘｷｭﾗﾑの中に統合されるべきであると思う｣｡この報告書が､日本の大学における｢一般教育(general education)｣導入の｢原点｣(天野郁夫)となる｡